水質検査の結果に「レジオネラ属菌 検出」の文字を見つけた瞬間、頭が真っ白になった——温浴施設や病院、プールの管理担当者から、そうした声をよく耳にします。「使用を止めるべきか」「どこから手をつけるのか」と、不安と焦りが押し寄せてくる場面でしょう。

ただ、ここで慌てて自己判断で動くと、事態はかえって悪化しかねません。検出時に誤った初動をとると、利用者の健康被害や行政指導の重度化、施設の社会的信用の失墜につながるおそれがあります。逆に、正しい順序さえ押さえれば、被害を抑えて安全に再開する道筋は見えてきます。

本記事では、温浴施設・旅館、病院や高齢者施設等の給湯設備、プール・ジャグジーなどからレジオネラ属菌が検出された場合の対応を解説します。施設の種類・自治体の条例・患者発生の有無によって、適用される基準や手続きは異なるため、まず全施設に共通する初動対応を確認したうえで、施設ごとに必要な対応をわかりやすく解説します。分析技術者と直接やり取りできる水質分析.comが、実務目線で整理しています。

レジオネラ属菌が検出されたら最初に確認すること

最初にすべきは、あわてて動くことではなく、「どこから・どの方法で・どの程度」検出されたのかを正確に把握することです。採水場所や検査方法によって結果の意味や必要な対応が異なるため、ここを曖昧にしたまま動くと、調査範囲や洗浄範囲を誤り、時間や費用を浪費しかねません。

確認すべきポイントは次の3点に整理できます。

• 検出値だけでなく、検査方法（培養法・遺伝子検査法）と採水場所を確認する
• 温浴施設・病院・プールでは、適用基準も対応主体も異なる
• 患者や利用者の体調不良報告の有無で、緊急度と調査方法が変わる

とくに施設区分の取り違えは避けたいところです。検出された設備がどの区分にあたるかで、進むべき章が変わります。

✓ポイント 検出の第一報を受けたら、まず検査結果書を手元に置き、採水場所・採水日・検査方法を読み解くことが起点になります。ここが曖昧なまま消毒に走ると、菌の残っている系統を見落とし、再検出のリスクを抱えたまま再開してしまいます。

 

【全施設共通】菌検出直後に行う初動

施設の種類を問わず、はじめに意識したいのは動く順番です。要点を言えば、まず検出設備の使用を制限し、検査結果と管理記録を確保したうえで、関係機関に連絡・相談してから洗浄に進むという流れになります。原因調査に必要な情報を残し、行政や関係部署と適切に対応方針を確認するためです。

検出の連絡を受けた直後は、次の項目を上から順に進めます。

• 検査結果書の採水場所・採水日・検査方法を確認する
• 検出された設備と関連する系統の使用を制限・停止する
• 患者や利用者の体調不良報告がないか確認する
• 洗浄前に、所轄保健所・施設所管部署・感染管理部門等へ連絡・相談し、必要な調査や採水の有無を確認する
• 配管図・温度・消毒剤濃度・運転/清掃記録を保存する

とくに患者発生が疑われる場合は、自己判断で洗浄せず、現状を保持したまま保健所の指示を仰ぎます。消毒剤を投入すると生きた菌の検出が難しくなり、原因究明の手がかりを失うためです。一方で、焦りから手を出しがちな対応も明確です。

• 原因調査の前に、設備全体を洗浄してしまう
• 陰性になるまで、自己判断で再検査だけを繰り返す
• 配管構造を確認せず、一部の設備だけを消毒する
• 高濃度塩素や過酸化水素を、施設担当者だけで扱う
• 患者発生の可能性を確かめず、通常の使用を続ける
• 自治体や施設区分が異なる事例の消毒濃度を、そのまま流用する

✓ポイント 初動では「洗浄より先に連絡・相談」を原則にすると安全です。届出義務の有無や連絡先、立入調査の要否は施設区分と自治体の条例によって異なるため、「必ずこう報告する」と決めつけず、所轄の窓口へ確認したうえで改善に着手します。

出典：公衆浴場における衛生等管理要領等について｜厚生労働省

 

【施設別】レジオネラ属菌検出後の対応手順

共通の初動を終えたら、ここからは施設区分ごとの対応に進みます。温浴施設向けの手順を病院やプールへそのまま流用しないことが重要です。設備の構造や水の使われ方、感染リスクが異なるため、それぞれの施設に応じた方法で対応する必要があります。

温浴施設・旅館・公衆浴場の場合

温浴施設では、検出された浴槽だけでなく、同じ循環水を使用する浴槽や、ろ過器・循環配管など関連する設備まで確認することが重要です。循環配管などに形成された生物膜（ぬめり）がレジオネラ属菌の増殖場所となることがあるため、浴槽だけを清掃して終わりにするのではなく、循環系統全体の状態を確認します。

横浜市の「レジオネラ症防止対策指導要綱」では、浴槽水からレジオネラ属菌が検出された場合、次の対応が示されています。

• 直ちに浴槽の使用を中止する
• ろ過器・循環配管・消毒装置・温水配管・水位計配管・気泡発生装置・連通管・循環吸込口・排水口・貯湯槽などを点検し、原因を調査する
• 浴槽やろ過器・循環配管・貯湯槽などなど、汚染された箇所を清掃・消毒し、換水する
• 対策後にレジオネラ属菌の再検査を行う
• 再検査で陰性または不検出であることを確認して使用再開を判断する

また、横浜市では、管理する設備からレジオネラ属菌が検出された場合、直ちに施設所在地を管轄する区福祉保健センター生活衛生課へ連絡し、必要な助言を受けることとしています。

そのため、「検出されたから、まず消毒する」のではなく、使用を中止するとともに関係部署へ連絡し、必要な調査や対応範囲を確認してから改善措置を進めることが大切です。

 

ろ過器・循環配管は、生物膜（ぬめり）まで意識して対策する

見落としやすいのが、ろ過器や循環配管の内部です。

横浜市の指導要綱では、通常の維持管理でも、ろ過器・循環配管について、汚れを十分に排出するとともに、適切な消毒方法によって生物膜を除去することが示されています。さらに、年1回程度は循環配管内の生物膜の状況を点検し、生物膜が確認された場合は除去することとされています。

菌が検出された場合も、浴槽だけを消毒して終えるのではなく、どこに汚染が残っている可能性があるかを設備全体から確認することが再検出を防ぐうえで重要です。

 

横浜市が示す、ろ過器・循環配管の消毒方法の標準例

横浜市の指導要綱では、レジオネラ属菌検出後に行うろ過器・循環配管の消毒方法について、次の方法を標準例として示しています。

浴槽水の遊離残留塩素濃度を5～10mg/Lに調整し、ろ過器を2時間連続運転する方法です。途中で遊離残留塩素濃度が規定濃度を下回った場合は、規定濃度になるまで塩素系薬剤を追加します。

ただし、この数値だけを切り取って、すべての施設で同じように実施すればよいわけではありません。横浜市も、循環配管や浴槽の材質、腐食状況、生物膜の状態などを考慮し、適切な方法を選ぶこととしています。

施設によって配管構造や材質、泉質、汚染状況は異なります。高濃度の薬剤を自己判断で使用するのではなく、所管窓口や設備・洗浄の専門業者と確認しながら進めることが重要です。

なお、シャワーや給湯栓は浴槽とは別の給湯系統になっている場合があります。施設内のすべての設備を一律に停止・消毒するのではなく、配管図や設備系統を確認し、検出箇所とのつながりを整理して対応範囲を決めます。

✓ポイント 温浴施設で注意したいのは、検出された浴槽だけを見て、ろ過器や循環配管などの関連設備を見落とすことです。浴槽水が循環・滞留する箇所まで確認し、原因究明、清掃・消毒・換水、再検査までを一連の対応として考えます。横浜市では、再検査で陰性または不検出であることが、浴槽の使用再開の判断基準とされています。

出典：横浜市「レジオネラ症防止対策指導要綱」PDF

 

病院・高齢者施設等の給湯設備の場合

病院や高齢者施設の給湯設備からレジオネラ属菌が検出された場合は、浴槽水の循環系統とは分けて考えます。確認の中心となるのは、給湯温度・水の滞留・配管や末端器具の状態・利用者の感染リスクです。

施設全体を一律に停止するのではなく、まず検出された給湯系統と利用場所を特定し、患者や入所者への曝露を抑えながら原因調査と改善を進めます。患者発生が疑われる場合や、高リスク者が利用する設備で検出された場合は、感染管理部門や設備管理部門と連携し、必要に応じて所轄保健所へ相談します。

進め方は次のように整理できます。

• 検出された給湯系統と、その給湯水を使用している場所を特定する
• 高齢者や免疫機能が低下した患者など、感染・重症化リスクの高い人が利用する設備を確認する
• 貯湯槽・循環配管・末端給湯栓の温度と循環状況を確認する
• 使用頻度の低い給湯栓や、死水域・滞留水が生じている配管がないか調査する
• 貯湯槽、配管、循環ポンプ・弁類、シャワーヘッド、給湯栓などの汚染状況を確認する
• 汚染状況に応じて、管洗浄、換水、清掃、加熱処理・フラッシング、高濃度塩素による一時的な消毒などを検討する
• 対策後は必要な水質検査を行い、改善状況を確認する

厚生労働省の「中央式給湯設備の維持管理」では、レジオネラ汚染防止対策として、給湯温度の適切な管理、給湯設備内における滞留水の防止、給湯設備全体の清掃の3点が重要とされています。

温度管理については、貯湯式または循環式の中央式給湯設備では、貯湯槽内を60℃以上、末端の給湯栓でも55℃以上となるよう維持管理することが示されています。

一方で、給湯温度を高くすると熱傷の危険も高まります。高温水を利用したフラッシング等を行う場合は、利用者が誤って高温水に触れないよう安全対策を講じ、設備管理の担当者や専門業者と方法を確認したうえで実施することが重要です。

また、温度だけでなく滞留水をつくらないことも重要です。厚生労働省資料では、予備の加熱装置や循環が十分でない配管などの滞留水が、レジオネラ属菌の生息域となった事例が紹介されています。そのため、給湯設備全体の保有水量、死水域の有無、循環状態などを確認し、必要に応じて滞留水を放流します。

レジオネラ属菌が検出された場合は、貯湯槽だけでなく給湯配管や末端器具まで含めて確認することも重要です。厚生労働省資料では、枝管を含む給湯配管全体の管洗浄、循環ポンプ・弁類の分解清掃、シャワーヘッドや給湯栓の分解清掃などが示されています。

病院や高齢者施設では、利用者側のリスクにも注意します。

• 高齢者や免疫機能が低下した人は、レジオネラ症に特に注意が必要
• レジオネラ属菌を含むエアロゾルの吸入のほか、汚染水の吸引・誤嚥による感染にも注意する
• シャワーなどエアロゾルを発生させる設備の使用可否は、検出場所や利用者のリスクを踏まえて判断する
• 患者発生が疑われる場合は、感染管理部門と連携して院内・施設内での発生状況を確認する

✓ポイント 給湯設備で重要なのは、検出された蛇口だけを見るのではなく、貯湯槽から循環配管、枝管、シャワーヘッド・給湯栓まで、水がどのように流れ、どこで滞留しているかを確認することです。温度管理、滞留防止、設備全体の清掃を組み合わせ、利用者の感染リスクも踏まえて対応します。

出典：中央式給湯設備の維持管理｜厚生労働省
出典：レジオネラ症を予防するために必要な措置に関する技術上の指針

 

プール・採暖槽（ジャグジー等）の場合

プール施設では、一般の遊泳用プールと、採暖槽や気泡浴槽などの付帯設備を分けて考えることが重要です。

厚生労働省の「遊泳用プールの衛生基準」では、気泡浴槽・採暖槽など、エアロゾルを発生させやすい設備や水温が比較的高い設備は、レジオネラ対策上、特に注意して管理する必要があるとされています。

レジオネラ属菌が検出された場合は、まずどの設備から検出されたのかを確認します。一般のプール水から検出されたのか、プールに付帯する採暖槽や気泡浴槽などから検出されたのかによって、確認すべき設備や適用される管理基準が異なるためです。

対応の流れは次のとおりです。

• 検出された設備が、プール本体か採暖槽などの付帯設備かを確認する
• 検出された設備の使用を中止し、関連する循環ろ過系統や気泡発生設備などを確認する
• ろ過器・循環配管・消毒装置の運転状況や清掃記録を確認する
• 採暖槽の場合は、浴槽・ろ過器・循環配管などの汚染箇所を清掃・消毒し、換水する
• 改善措置後にレジオネラ属菌の再検査を行い、不検出を確認して使用再開を判断する
• 検出時は、施設所在地を管轄する保健所等の所管窓口へ連絡・相談する

 

プール水と採暖槽では管理基準が異なる

一般の遊泳用プールについて、厚生労働省の「遊泳用プールの衛生基準」では、プール水の遊離残留塩素濃度を0.4mg/L以上とし、1.0mg/L以下であることが望ましいとされています。

一方、気泡浴槽・採暖槽など、エアロゾルを発生させやすい設備や水温が比較的高い設備については、循環式浴槽におけるレジオネラ症防止対策を参考に適切に管理するとともに、レジオネラ属菌の検査を年1回以上行い、検出されないことを確認することが示されています。

横浜市ではさらに、「レジオネラ症防止対策指導要綱」で、プールに付帯する採暖槽について次の管理方法を標準例として示しています。

• 1日1回、全換水する
• 常に新鮮水を補給し、1日の合計補給水量を採暖槽全容量の2倍以上とする
• レジオネラ属菌検査を年1回以上、定期的に実施する
• レジオネラ属菌は**検出されないこと（10 CFU/100mL未満）**を確認する
• レジオネラ属菌が検出された場合は、浴場設備の検出時対策に準じて対応する

なお、「ジャグジー」は一般的な呼び方であり、設備の構造や用途によって法令・指針上の区分が異なる場合があります。実際の管理では、名称だけで判断せず、採暖槽、気泡浴槽、循環式浴槽などのどの設備に該当するかを確認することが重要です。

✓ポイント プール施設では、すべての設備を「プール」と一括りにしないことが重要です。特に採暖槽や気泡浴槽など、水温が比較的高く、エアロゾルを発生させやすい設備はレジオネラ対策上、重点的な管理が必要です。まず検出された設備と循環系統を特定し、その設備に適用される基準に沿って、使用中止、原因調査、清掃・消毒、再検査へ進みます。

出典：遊泳用プールの衛生基準について｜厚生労働省
出典：横浜市「レジオネラ症防止対策指導要綱」

 

洗浄・消毒を実施する際の共通注意点

施設区分にかかわらず、洗浄・消毒で注意したいのが生物膜（バイオフィルム）への対策です。レジオネラ属菌は生物膜の中で消毒剤から保護されるため、浴槽水や設備内の水を消毒するだけでは、汚染を十分に除去できない場合があります。

そのため、単に薬剤を投入するだけでなく、設備の構造や汚染状況に応じて、生物膜そのものを除去することが重要です。

共通して意識したい点は次のとおりです。

• ろ過器の逆洗、配管の洗浄・消毒など、設備に応じた方法で生物膜や汚れを除去する
• 使用する薬剤や濃度、接触時間は、設備の材質・腐食状況・汚染状況を踏まえて決める
• 高濃度の薬剤を扱う場合は、使用薬剤のSDSやメーカーの取扱方法を確認し、安全に実施できる体制がない場合は専門業者へ依頼する
• 洗浄・消毒の実施箇所、薬剤濃度、作業日時などを記録しておく

作業員の安全確保も欠かせません。使用する化学物質についてSDS（安全データシート）を確認し、必要に応じてリスクアセスメントを行ったうえで、換気や立入制限、保護手袋・保護衣・保護眼鏡・保護面など、作業内容に適した保護措置を講じます。

とくに、次亜塩素酸ナトリウムなどの塩素系薬剤を酸性薬剤と混ぜてはいけません。有毒な塩素ガスが発生するおそれがあります。薬剤を使用する際は、施設にある製品そのもののSDSと使用方法を必ず確認してください。

出典：次亜塩素酸ナトリウム（水溶液）安全データシート｜厚生労働省 職場のあんぜんサイト
出典：厚生労働省「公衆浴場における衛生等管理要領等について」
出典：厚生労働省「レジオネラ症を予防するために必要な措置に関する技術上の指針」

 

再検査から使用・営業再開までの流れ

改善措置を終えても、その時点で使用を再開できるとは限りません。再検査の方法や再開条件は、施設区分や所管自治体によって異なるため、あらかじめ確認することが重要です。

再開までに意識したい流れは次のとおりです。

• 改善措置を始める前に、所管行政へ必要な調査・再検査・再開条件を確認する
• 検査機関にも採水場所や採水条件、検査方法を確認する
• 洗浄・消毒・換水など、必要な改善措置を実施する
• 指定された条件で再採水し、レジオネラ属菌の再検査を行う
• 再検査結果が再開基準を満たしていることを確認したうえで使用を再開する

公衆浴場の浴槽水について、厚生労働省の水質基準では、レジオネラ属菌は「検出されないこと（10 CFU/100mL未満）」とされています。通常の水質検査は、ろ過濃縮法または冷却遠心濃縮法による培養法で行います。

一方、菌検出後の再開確認に用いる検査方法は自治体によって異なる場合があります。

横浜市の「レジオネラ症防止対策指導要綱」では、浴場設備について、洗浄・消毒等の措置後にPCR法・LAMP法・PALSAR法による迅速検査、または培養法で再検査し、その結果が陰性または不検出であることを使用再開の判断基準としています。

改善措置の内容や原因調査、再発防止策は記録しておきましょう。行政から改善報告書等の提出を求められた場合は、指定された様式や期限に従って提出します。

✓ポイント 「定期検査の水質基準」と「菌検出後の再開確認」は分けて考えることが重要です。特に迅速検査を再開判断に使用できるかどうかは、所管自治体の基準を確認してください。

出典：厚生労働省「公衆浴場における衛生等管理要領等について」
出典：横浜市「レジオネラ症防止対策指導要綱」

 

レジオネラ属菌を再発させないための管理項目

使用再開後に重要になるのが、同じトラブルを繰り返さないための日常管理です。

レジオネラ属菌の検出は、設備構造や日常管理のどこかに、**菌が残存・増殖しやすい条件が存在する可能性を示しています。**消毒だけで終えるのではなく、温度管理、消毒剤濃度、水の滞留、生物膜、配管構造などを改めて確認することが重要です。

管理の目安は、施設区分ごとに分けて捉える必要があります。

さらに、設備に応じて、使用頻度の低い配管の通水、ろ過器の逆洗、集毛器やシャワーヘッド等の清掃、消毒剤濃度・温度の測定、維持管理記録、水質検査などを継続して行います。

厚生労働省の技術指針では、レジオネラ対策の基本として、微生物の繁殖・生物膜の生成を抑えること、生物膜を除去すること、エアロゾルの飛散を抑えることが示されています。これらを組み合わせて管理することが、再発防止の基本です。

出典：レジオネラ症を予防するために必要な措置に関する技術上の指針｜厚生労働省
出典：厚生労働省「公衆浴場における衛生等管理要領等について」
出典：厚生労働省「遊泳用プールの衛生基準について」（健発第0528003号）
出典：横浜市「レジオネラ症防止対策指導要綱」

 

まとめ｜施設区分を確認し、行政・専門業者・検査機関と連携する

レジオネラ属菌が検出されたときは、まず検出設備の使用を制限し、検査結果や管理記録を確保します。そのうえで、関係機関への連絡・相談、施設区分に応じた原因調査と洗浄・消毒、再検査、再開確認の順に進めることが重要です。

温浴施設、病院・高齢者施設の給湯設備、プール・採暖槽では、設備構造だけでなく、適用される基準や再開条件も異なります。他施設や他自治体の対応事例をそのまま流用せず、自施設に適用される基準を確認してください。

設備の構造や使用する水・温泉の性質、自治体の条例などによって、必要な対応は異なります。水質分析.comでは、分析技術者と直接相談しながら、施設や目的に応じた検査メニューの提案から、検査結果に関するアフターフォローまで対応しています。

検出後の初動や再検査の進め方に迷った場合は、早い段階で所管行政、設備・洗浄の専門業者、検査機関と連携し、必要な対応を整理することが、安全な使用再開への近道です。